夫婦の営みは週何回？ セックスレス率と夫婦関係の満足度をデータと研究結果から読み解く

「最近、夫婦の距離が少し遠くなった気がする」
そんな違和感を抱えながらも、忙しさの中で見過ごしてしまっている方は少なくありません。

夫婦の営みについては、誰かと比べることも難しく、「これが普通なのかどうか」が分かりにくいテーマです。

しかし、最新の調査によれば、日本ではすでに「月1回未満」が一般的になりつつあります[1]。

つまり、多くの夫婦が同じような状況にありながら、表には出ていないだけなのです。

ただし、本当に大切なのは回数ではありません。
夫婦関係において重要なのは、「納得」と「つながり」です。

本記事では、30代・40代・50代の男女に向けて、夫婦関係、孤独、人間関係の本質を、公的データと心理学、脳科学、精神医学の研究の知見から丁寧に紐解いていきます。

夫婦の営みの平均頻度は「月1回未満」が主流

夫婦の営みは週何回が普通なのか。この問いに対して、かつては「週1回」というイメージが語られることもありました。しかし現在、その前提は大きく変わっています。

日本家族計画協会とジェクスが実施した「ジャパン・セックス・サーベイ2024」によれば、1か月以上セックスレスだと答えた既婚者のセックスレス率の推移では、2020年に51.9％だったのが、2024年には、64.2％に増えています。

（※セックスレスの定義：「特殊な事情が認められないにも関わらず、性交あるいはセクシュアル・コンタクトが 1ヶ月以上なく、その後も継続されることが予想できる状態。」）

また、「ジャパン・セックス・サーベイ2024」の最新のデータでは、男女とも既婚者の６割以上が1か月以上性交渉がないと回答しています[1]。

これは単なる一部の傾向ではなく、日本社会全体の構造的変化を反映しています。共働き世帯の増加、長時間労働、育児や家事の負担の偏りなどが重なり、夫婦関係に使える時間とエネルギーが大きく減少しているのです。

実際に、総務省の社会生活基本調査では、共働き世帯においても女性の家事・育児時間が男性より長い傾向が確認されています[2]。このような日常の積み重ねが、慢性的な疲労を生み、結果として親密な時間が後回しになっていきます。

また、夫婦関係は時間とともに役割が変化します。恋人関係から家族関係へと移行する中で、「安心」は増しますが、「緊張感」や「欲望」は減少しやすくなります。

ここで重要なのは、「減ること」自体が問題ではないという点です。問題になるのは、その変化に対して夫婦のどちらかが孤独や不満を感じている場合です。

夫婦の営みの頻度は、単なる回数の問題ではなく、関係性の質を映し出す指標のひとつに過ぎません。

日本の最新データ

前掲の「ジャパン・セックス・サーベイ2024」では、以下の結果が示されています。

• 1か月以上なし（前掲）

　　　　男性：64.2％
　

　　　　女性：66.8％

• 1年以上なし


　　　 男性：45.3％


　　　　女性：52.8％

この数値が示しているのは、「していないこと」が例外ではなく、むしろ一般的になっている現実です。

特に女性の割合が高い点は重要です。これは単に機会の問題ではなく、心理的・身体的な要因が複合的に関係していることを示唆しています。

また、国立社会保障・人口問題研究所の調査でも、夫婦関係におけるコミュニケーションの減少や、親密性の低下が指摘されています[3]。

なぜここまで減ったのか

最大の要因は「疲労」です。

人間の脳は、生存に関わる機能を優先します。睡眠不足やストレスがある状態では、性欲は自然と後回しになります。これは意志の問題ではなく、神経科学的に説明される現象です。

さらに、家事・育児の負担が女性に偏りやすい現状では、身体的な疲れだけでなく、「気持ちの余裕」も失われやすくなります。

ここに加わるのが、「関係性の慣れ」です。長く一緒にいることで安心感は増しますが、その一方で異性としての意識は薄れやすくなります。

夫婦関係研究者で世界的な夫婦カウンセリングの専門家として知られるエスター・ペレル（Esther Perel）は、長期的な夫婦関係において「安心と欲望はトレードオフの関係にある」と指摘しています[6]。

つまり、夫婦の営みが減るのは異常ではなく、むしろ自然な流れでもあるのです。

年代別の特徴（30代・40代・50代）

夫婦関係は、年齢とともに変化します。それぞれの年代には特有の課題と心理があり、夫婦の営みの頻度や意味も異なってきます。

30代：理想と現実のギャップが最大

30代は、結婚生活の中でも最も変化の大きい時期です。出産や育児を経験することで、生活の優先順位が大きく変わります。

本来であれば、まだ関係性も新しく、親密さが維持されやすい年代ですが、現実には「余裕のなさ」がそれを阻みます。

特に産後は、ホルモンバランスの変化によって性欲が低下しやすくなります。また、睡眠不足や身体の回復過程も影響し、「気持ちはあっても体がついていかない」という状態になります。

この時期の特徴は、「理想と現実のギャップ」です。本当はもう少しつながりを感じたいと思いながらも、それが実現できないことに葛藤を抱えやすいのです。

40代：構造的に減る時期

40代は、夫婦関係において最も「忙しさ」が集中する時期です。

仕事の責任は増し、子どもは思春期を迎え、さらに親の介護が視野に入ってきます。時間的にも心理的にも余裕がなくなり、夫婦の関係は後回しになりがちです。

加えて、身体の変化も無視できません。女性は更年期に入り、エストロゲンの低下により性欲や体調に変化が生じます[4]。男性も同様に、ホルモン低下による影響を受けます。

この年代では、「愛情がなくなった」というよりも、「余裕がなくなった」という側面が強いと言えます。

50代以降：価値観が変わる

50代以降になると、夫婦関係の重心は「身体的な関係」から「精神的なつながり」へと移っていきます。

子どもが独立し、夫婦だけの時間が増える一方で、関係の在り方はより穏やかなものになります。

ここで重要になるのが、「安心感」と「会話」です。

アメリカの心理学者で夫婦関係の第一人者であるジョン・ゴットマン（John Gottman）の研究では長く続く夫婦は日常的な会話や感謝の言葉が多いことが示されています[7]。

また、幸福度研究者のロバート・ウォールディンガー（Robert Waldinger）の研究でも、人間関係の質が人生の幸福度を大きく左右することが明らかになっています[5]。これについては後ほど紹介します。

つまりこの年代では、回数よりも「どれだけ心が通っているか」が重要になるのです。

セックスレスの定義と実態——「回数」よりも「認知のズレ」

セックスレスという言葉は広く使われていますが、その中身は一様ではありません。一般的には、日本性科学会が示す「特別な事情がないのに1か月以上性交渉がない状態」が目安とされています[4]。しかし、この定義はあくまで“外形的な基準”にすぎません。

実際の夫婦関係において問題になるのは、回数の多寡ではなく、当事者の主観的満足度と認知の一致です。月に一度でも互いが納得し、安心やつながりを感じていれば問題は生じにくい。一方で、頻度があっても義務感や拒否の記憶が蓄積している場合、心理的にはすでに“レス状態”と感じられることもあります。

この「認知のズレ」は、夫婦関係の摩耗を静かに進めます。片方は「問題ない」と感じ、もう片方は「満たされていない」と感じる。ここに対話がなければ、距離は広がり続けます。国立社会保障・人口問題研究所の調査でも、夫婦間の会話量や情緒的交流が減るほど満足度が下がる傾向が示唆されています[3]。

「回数」よりも重要な3つの指標

第一に納得感。自分の望む関係性と現実がどれだけ一致しているか。
第二に安全感。拒絶や評価への不安なく、感情を表現できるか。
第三に相互性。一方通行ではなく、双方が関与している感覚があるか。

これらが満たされていれば、頻度が少なくても関係は安定します。逆に欠けている場合、頻度があっても不満は残ります。セックスレスの本質は、身体的接触の欠如ではなく、関係性の不均衡にあります。

なぜ夫婦の営みは減るのか——科学的要因の統合

夫婦の営みが減少する背景には、単一の原因ではなく、神経科学・内分泌・社会構造・関係心理が重層的に関わっています。ここでは、それらを統合的に捉えます。

① 疲労とストレス——脳の優先順位の問題

慢性的な疲労下では、脳は「回復（睡眠）」「安全確保（ストレス回避）」を優先します。性欲は生存に直結しないため、後回しにされる。これは意志の弱さではなく、前頭前野と辺縁系の資源配分の問題です。

総務省のデータが示す通り、共働き世帯でも女性の家事・育児負担は大きい[2]。この構造が、女性のエネルギー配分を枯渇させ、結果として夫婦生活の頻度を下げる要因になります。

② 安心と欲望のトレードオフ

前に触れた夫婦関係研究者のエスター・ペレルは、長期関係において「親密さ（安心）」と「欲望（未知・距離）」が拮抗関係にあると述べています[6]。家族化が進むほど予測可能性は高まり、刺激は減少する。これは人間の報酬系（ドーパミン）における新奇性依存の特性と整合的です。

つまり、関係が安定しているほど欲望が弱まるのは自然であり、ここに罪悪感を持つ必要はありません。重要なのは、意図的に“距離”や“新規性”を再導入できるかです。

③ ホルモン変化——身体の側からの制約

厚生労働省の資料が示す通り、更年期においてエストロゲンは低下し、乾燥感や不眠、気分変動が起こりやすくなります[4]。男性側でもテストステロンの低下が、性機能や意欲に影響します。

ここで見落とされがちなのは、症状そのものよりも、それに対する解釈です。「もう女性として終わりなのでは」という自己評価が、回避行動を強め、結果として関係性をさらに遠ざける。身体変化は不可逆でも、意味づけは可変です。

④ 関係性の質——微細な相互作用の蓄積

先に紹介したジョン・ゴットマンの研究では、夫婦関係の質が日常の微細な相互作用（マイクロ・モーメント）に依存することを示しています[7]。具体的には、ポジティブなやり取りがネガティブの5倍程度あると安定するという知見です。

「ありがとう」「どうだった？」といった短い言葉の積み重ねが、情緒的安全性を高め、結果として身体的親密さの土台になります。逆に、無反応・無関心は最も関係を冷やす要因です。

セックスレスがもたらす心理的影響——孤独の構造

セックスレスは単なる行為の欠如ではなく、自己認知と他者認知の歪みを通じて、孤独感を増幅させます。

孤独と自己肯定感の低下

既婚女性が感じやすいのは、「女性として見られていない」という感覚です。これは外見や年齢の問題ではなく、相手のまなざしの不在によって生じます。

人は他者の視線を通じて自己像を形成します。求められない、触れられない、言葉がない。こうした状況は、「自分は価値がないのではないか」という認知へとつながりやすい。結果として自己肯定感が低下し、関係回避や過剰適応が起こります。

外部関係への志向——承認の回路

孤独が持続すると、人は自然に承認の回路を外に求めます。必ずしも恋愛を目的とするわけではありません。「話を聞いてくれる人」「自分を理解してくれる人」との関係が、心理的な救済として機能することがあります。

ここで重要なのは善悪の判断ではなく、機能の理解です。なぜその選択が生まれるのかを理解しない限り、同じパターンは繰り返されます。

幸福度との関係——関係の質がすべてを左右する

精神科医で幸福度研究者のロバート・ウォールディンガー（Robert Waldinger）らによる80年以上にわたる長期の幸福度の研究が示しているのは、人生の満足度を最も強く規定するのは人間関係の質です[5]。収入や地位よりも、信頼できる関係があるかどうかが長期的な幸福を決まります。

したがって、夫婦関係の冷え込みは、単なる家庭内の問題にとどまらず、人生全体の質に影響します。

改善のための現実的アプローチ——再構築の技術

「改善」といっても、回数を増やすことが目的ではありません。目指すのは、関係性の再設計です。以下は現実的かつ再現性の高いアプローチです。

① 会話を増やす（最優先）——情緒の再接続

1日10分で構いません。事実の共有ではなく、感情の共有に焦点を当てます。
例：「今日、どんなことが一番大変だった？」
評価や解決ではなく、受容を優先する。これにより、情緒的安全性が回復し、距離が縮まります。

② 感謝と言語化——ポジティブ比率の改善

意図的にポジティブな言語を増やします。「ありがとう」「助かった」「それいいね」。些細な言葉が、相手の存在価値を再確認させる。ゴットマンの指摘する「ポジティブ比率」を高めることで、関係のベースラインが上がります。

③ スキンシップから再構築——段階的アプローチ

いきなり性行為に戻ることを考えるのではなく、手をつなぐ、肩に触れる、隣に座る。これらの接触はオキシトシンの分泌を促し、信頼感を高めます。身体は心理を追随するため、先に安全な接触を増やすことが有効です。

④ 医療の活用——個人責任にしない

更年期や性機能の問題は、個人の努力で解決するものではありません。婦人科、更年期外来、泌尿器科など、適切な医療にアクセスすることで、負担を軽減できます。問題を「自分のせい」にしないことが、関係の悪化を防ぎます。

⑤ 非日常の導入——新奇性の回復

短時間でも環境を変える。外食、散歩、旅行。文脈が変わると行動が変わるため、関係の固定化を緩める効果があります。ペレルの指摘する「距離」を安全に取り戻す方法でもあります。

結論：回数ではなく「納得と関係性」

夫婦の営みに、普遍的な正解はありません。
週1回でも足りない人もいれば、月1回で十分な人もいる。

重要なのは、

• 自分がどう感じているか
• 相手とその感覚を共有できているか
• 安心して関係を続けられているか

です。

もし今、違和感や孤独を感じているなら、それは無視すべきサインではありません。関係を見直す入口として扱うことができます。夫婦関係は固定されたものではなく、見直しと変更が可能なプロセスです。

Q＆A

参考文献

[1] ジャパン・セックス・サーベイ2024（日本家族計画協会・ジェクス）


https://www.jex-sh.jp/pdf/japan_sex_survey/sexsurvey2024.pdf

[2] 総務省 社会生活基本調査


統計局ホームページ

総務省統計局、統計研究研修所の共同運営によるサイトです。国勢の基本に関する統計の企画・作成・提供、国及び地方公共団体の統計職員に専門的な研修を行っています。

www.stat.go.jp

[3] 国立社会保障・人口問題研究所 家族と生活に関する調査

https://www.ipss.go.jp/

www.ipss.go.jp

[4] 厚生労働省 更年期に関する資料

ホーム｜厚生労働省

厚生労働省の取り組んでいる政策情報、報道発表資料、統計情報、厚生労働白書について紹介しています。

www.mhlw.go.jp

[5] Robert Waldinger『The Good Life』2023

[6] Esther Perel『Mating in Captivity』2006

[7] John Gottman『The Seven Principles for Making Marriage Work』1999

■本文で参考している海外研究者の略歴、業績

• ジョン・ゴットマン（John Gottman、アメリカの心理学者・夫婦関係研究者）

ワシントン大学名誉教授。数千組の夫婦観察研究から、離婚を予測する「4つの危険因子」や、関係維持に必要な「5対1の法則」を提唱。夫婦関係研究の第一人者として知られる。

• ロバート・ウォールディンガー（Robert Waldinger、ハーバード大学精神科医・幸福度研究者）

ハーバード大学医学部教授。80年以上続く「成人発達研究」の責任者として、人の幸福を決める最大要因は富や成功ではなく、良好な人間関係であると示した。『The Good Life』の著者。

• エスター・ペレル（Esther Perel、ベルギー出身の心理療法家・夫婦関係研究者）

ベルギー生まれの心理療法家で、長期関係における性愛と親密性を研究。『Mating in Captivity』では、安心感と性愛は必ずしも両立しないことを示し、世界的な夫婦カウンセリングの専門家として知られる。

執筆者プロフィール

Re-Self編集部

夫婦関係、恋愛心理、幸福度、人間関係をテーマに、心理学、脳科学、社会学などの研究や各種の調査データをもとに、自分らしく生きるためのヒントを発信しています。